DOSH戦略

DOSH戦略でNISAは使うべき?特定口座と比べたメリット・デメリット

DOSH

当ブログの独自戦略について

当ブログでは、米国ETF DGRO(増配成長株)USHY(ハイイールド社債) を組み合わせた「DOSH戦略」を独自に提唱しています!
日本の投資家は直接USHYを買うのが難しいため、東証上場の 2014(DGRO相当)2258(USHY相当) を活用すれば、実質的に同じ投資を行うことが可能です。

今回は、そのDOSH戦略を NISAで実践するべきか?特定口座で行うべきか? というテーマを深掘りしていきます。


2014・2258は「積立枠」ではなく「成長投資枠」で買える!

まず大前提。2014と2258はNISAの成長投資枠で購入可能です。
ただし、積立投資枠では買えません。

そのため「成長枠が使えるなら絶対NISAが得では?」と考える方もいるでしょう。
しかし実際には、NISAにも特定口座にもそれぞれメリットとデメリットがあるのです。


NISAでDOSH戦略を使うメリット

最大のメリットはシンプルです。

分配金と売却益が非課税!

これこそがNISAの圧倒的な強みです!

  • 通常、配当金や分配金には 20.315% の税金がかかります。
  • 例えば、利回り 4% のETFを100万円持っていた場合:
    • 特定口座:税引後 約3.2%(年間3.2万円)
    • NISA口座:満額4%(年間4万円)

税金の有無だけで「年間8,000円」の差がつきます。
この差は年数を重ねるほど大きくなり、配当再投資を続けると複利効果でさらに広がります!

DOSH戦略は「配当を受け取ること自体」が醍醐味なので、非課税で満額もらえるインパクトは計り知れません。


NISAで使うデメリット

ではなぜ「NISA一択!」とならないのでしょうか?

  1. 分配金再投資でNISA枠を消費する
    → 分配金を同じ銘柄に再投資すると、その都度NISA枠を使います。
    これが意外と煩雑で、「枠を圧迫してしまう」という悩みにつながります。
  2. 二重課税調整の恩恵がない
    → NISAは国内課税ゼロになる代わりに、米国源泉徴収(約10%)は戻りません。
    特定口座なら二重課税調整で取り戻せる分が、NISAでは取り戻せない点は注意。
  3. NISA枠の優先順位の問題
    → 成長投資枠はとても貴重です。多くの人にとって「S&P500」や「全世界株」のようなインデックス投資を優先したいはず。
    DOSH戦略にNISA枠を割り振るかどうかは、他の投資方針との兼ね合いになります。

管理人は特定口座派!その理由

私はDOSH戦略を 特定口座 で実践しています。

その理由は…

  • NISA枠はインデックス投資に集中したい!
  • 分配金をどう使うか自由にしたい!
    → 再投資でも生活費でも、その時の気分で決めたい。NISAだとそのたびに枠を気にして管理が煩雑になるのが嫌だからです。
  • 売却益は重視していない!
    → DOSH戦略は「長期保有で配当を受け取り続ける」ことが前提。NISAの売却益非課税メリットを最大限に活かせません。

つまり、私のスタイルでは「NISA枠はシンプルに成長株インデックス、DOSHは特定口座でインカム重視」にするほうが管理しやすいのです。


NISA派が向いているケース

一方で、NISAでDOSH戦略を実践するのが合っている人もいます。

  • 成長投資枠に余裕がある
  • 分配金を同じETFに再投資せず、自由に使うつもり
  • とにかく非課税で満額の配当を受け取りたい!

こうした方には、NISAでDOSH戦略を組むメリットは非常に大きいです。


まとめ:どちらも正解!

  • NISA:分配金・売却益が非課税!→利回りをフルで享受できる
  • 特定口座:管理がラク!二重課税調整あり!→枠を気にせず自由に運用できる

DOSH戦略は、NISAでも特定口座でも有効に機能します。
大事なのは「自分が投資で何を重視するか」です。

管理人は 「NISAは成長投資、特定口座はインカム戦略」 で住み分けていますが、これは一つの選択肢にすぎません。
ぜひ、自分のスタイルに合わせてベストな口座を選んでみてください!

ABOUT ME
DOSH管理人
DOSH管理人
DGROとUSHYで作る増配×高配当ETF投資ブログ
妻と子どもと暮らす、サラリーマン投資家です。 東証ETFを活用したDOSH戦略を中心に、初心者〜中級者向けにわかりやすく情報をお届けします。
※当ブログに掲載している情報は、管理人の個人的な見解や経験に基づくものであり、特定の銘柄や金融商品の売買を推奨するものではありません。
投資に関する最終的な判断は、必ずご自身の責任で行ってください。
掲載内容については十分注意を払っていますが、正確性や完全性を保証するものではなく、掲載情報によって生じたいかなる損害についても責任を負いかねますのでご了承ください。
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